今日のGSK:2000年-現在

2000年にスミスクライン・ビーチャムとグラクソ・ウエルカムが合併し、GSKが誕生しました。GSKは、今や世界中に約10万人の従業員を有する、科学に根ざしたグローバルヘルスケアカンパニーです。私たちは、医療用医薬品、ワクチン、コンシューマーヘルスケアという3つの事業をグローバルに展開し、それぞれの事業分野において高品質で必要とされるヘルスケア製品をより多くの人々に届けることを目指しています。

GSK本社の建築、英国ロンドンにて、2000年

 

GSKの誕生

ミレニアムの2000年は、私たちの会社の歴史にとって非常に重要な年になりました。この年に、スミスクライン・ビーチャムとグラクソ・ウエルカムが合併して、GSKとして知られる現在のグラクソ・スミスクラインが誕生したのです。

1年後、米国に拠点を置くブロック・ドラッグ・カンパニー(アレキサンダー・ブロックの米国の薬局から設立された会社)を買収し、練り歯磨きシュミテクトを含むより幅広いコンシューマー製品を私たちのポートフォリオに追加しました。

2009年には、その当時皮膚疾患領域における世界最大の独立系製薬企業であったスティーフェル・ラボラトリーズを買収し、スキンケア領域でのリーダーにもなりました。

 

2000年

スミスクライン・ビーチャムとグラクソ・ウエルカムが合併し、グラクソ・スミスクラインが誕生

2001年

GSKがブロック・ドラッグ・カンパニーを買収

2009年

GSKがスティーフェル・ラボラトリーズを買収

 

タンザニアのタンダヒンバ県に住む家族とマラリアについて話し合う地域ヘルスワーカー

マラリアとの闘い

長きにわたる私たちとマラリアとの闘いは、1世紀以上前から始まっていました。GSKは、2014年に世界初のマラリアワクチンの候補を欧州医薬品庁(EMA)に申請し、2015年には肯定的な見解を受け取りました。現在、WHOが、ガーナ、ケニア、マラウイの75万人の子どもたちを対象として、このワクチン候補のパイロット試験に着手しています。

 

 

ヴィーブヘルスケアのオフィス、英国ロンドンにて

HIV分野での進展

2009年、ファイザーとユニークなパートナーシップを結び、HIVと共に生きる人々の治療とケアの向上を目指すことに特化したヴィーブヘルスケアを設立しました。両社と、2012年に資本参加した塩野義のそれぞれの専門知識・技術を活用して、現在ヴィーブヘルスケアのHIV治療薬は13品目に及びます。

 

 

2004年

GSKは、誰もがアクセスできる治験データが掲載されている「クリニカル・トライアル・レジスター」を開設

2009年

GSKとファイザーが、ヴィーブヘルスケアを設立

2015年

GSKは、世界初のマラリアワクチンに関してEMAから肯定的な見解を受領

 

吸入器のイノベーション

2013年に上市されたGSKのドライパウダー吸⼊器エリプタの研究、デザイン、製造には200⼈以上の科学者とエンジニアが関わりました。エリプタは、ひとつの吸⼊器で最⼤3種類の薬剤を吸⼊することができます。

私たちが治験をデザインし実施する⽅法は、患者さんが⽇常⽣活の場で使う治療薬の価値を理解するために行われたSalford Lung Study (イギリス・サルフォードで⾏った喘息治療薬の臨床試験)により⼤きく変化しました。

ノバルティスとの取引

2015年3月、ノバルティスのワクチン事業(インフルエンザワクチンを除く)を取得し、世界をリードするワクチンメーカーとしてのGSKの立場がより強固なものになりました。

さらに、GSKとノバルティスのコンシューマーヘルスケア事業を統合して、新たにコンシューマーヘルスケアの合弁会社を設立しました。

GSKが販売してきたオンコロジー領域の製品ポートフォリオをノバルティスに売却し、GSKは初期段階のオンコロジー研究に集中することにしました。このアセット・スワップによって、両社はともに自らのアセットの価値を創造しながら、既存の強みをさらに強化することができました。

 

2011年

ヒューマン・ゲノム・サイエンス社とGSKは、50年ぶりとなった全身性エリテマトーデスの新薬の承認を取得

2012年

GSKは、ロンドン2012オリンピック・パラリンピックのオフィシャルサプライヤーとして、アンチドーピング対策のための公式検査業務を担当

2015年

GSKとノバルティスの取引が完了

 

エマ・ウォルムズリー、GSKのCEO

私たちの次の時代

GSKのコンシューマーヘルスケア事業のCEO(最高経営責任者)であったエマ・ウォルムズリーが、2017年4月にGSKのCEOに就任しました。それ以来、より多くの人々に「生きる喜びを、もっと」を届けるという私たちの存在意義をさらに高めるために取り組むべき新しい優先課題が次々と打ち出されています。