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GSKグループ、今年も全社員に「HIV/梅毒検査」の機会を提供

~社員の健康促進と社会課題の解決を目指して~

グラクソ・スミスクライングループの日本法人(以下GSK)、グラクソ・スミスクライン株式会社(代表取締役社長:ポール・リレット)、グラクソ・スミスクライン・コンシューマー・ヘルスケア・ジャパン株式会社(代表取締役社長:野上 麻理)、ヴィーブヘルスケア株式会社(代表取締役社長:サイモン・リ)は、一昨年から開始した、GSKグループの全社員に対してHIV感染症および梅毒の検査の機会を無料で提供する取り組みを、今年も12月1日より実施します。検査は社員が任意でHIV/梅毒に関する知識習得をした後に、希望者が検査を匿名で受けることができます。また、受検の有無やその結果が健保組合や会社に知られることがない仕組みを取っています。

この取り組みは厚生労働省の研究班が行う「職域での健康診断の機会を利用したHIV・性感染症検査モデル事業」の一環として実施している新たなHIV検査体制の構築に関する研究1を支援するもので、受検の動機等を調査することで、今後の新たなHIV検査体制を構築することを目的としたものです。

国内で2020年に新たに報告されたHIV感染・エイズ患者数は1,095人で、2017年より4年連続で減少2していますが、新型コロナウイルス感染症流行拡大に伴う検査機会の減少の影響2や、自分の感染を知らずにいる人もまだ多くいるとされています。HIV感染症は早期発見・早期治療により、感染前と変わらない生活を送り、働き、歳を重ねていく事が可能な時代です3

GSKグループのヴィーブヘルスケアは「HIVと共に生きる人を誰一人取り残さない」をミッションに、抗HIV薬の研究開発に取り組むとともにHIV検査・治療の普及を進め、HIV治療へのアクセスを永続的に改善していくことに取り組んでいます。日本では、検査に対する抵抗や偏見がいまだ根強く、検査の普及が進まないことが課題となっています。

グラクソ・スミスクライン代表取締役社長 ポール・リレットはこの度の取り組みについて次のように述べています。
「新型コロナウイルス感染症との闘いが世界的な課題となる一方で、HIVは依然として世界規模の脅威であり、さらなる対策が求められています。GSKとして職域におけるHIV検査体制の構築に貢献することは、社員の健康を守ることのみならず、社会課題の解決に寄与し、より多くの人々の健康に貢献することにつながると考えています。今後も、治療薬の開発に加えて、疾患予防や感染拡大防止に社員一人ひとりが問題意識を持って積極的に参画する、先進的な会社を目指していきます。」

HIV感染症について
HIV(Human Immunodeficiency Virus、ヒト免疫不全ウイルス)に感染した状態をいいます。HIVに感染すると、感染症から体を守る働きの中心的な役割を果たしているヘルパーTリンパ球(CD4陽性細胞)が壊され、免疫力が低下します。その結果、エイズ発症の目安とされる23種類の病気(AIDS指標疾患)を発症した場合、エイズ(AIDS、後天性免疫不全症候群)と診断されます4。抗HIV療法の進歩によって、エイズを発症する前に検査でHIVを知り、適切な治療を受けることで、エイズを発症することなく、感染前と変わらない日常生活を送ることができるようになりました5。そのため、早期にHIV感染の有無を確認し、HIV検査を受けることが必要です4。詳細情報はhttps://livlife.com/jp-jp/をご参照ください。

GSKは、科学に根差したグローバルヘルスケアカンパニーです。詳細情報はhttps://jp.gsk.com/をご参照ください。

 


1 厚生労働科学研究費補助金 エイズ対策政策研究事業:『職域での健診機会を利用した検査機会拡大のための新たなHIV検査体制の研究』 (https://brta.jp/)
2 厚生労働省 エイズ動向委員会「令和2(2020)年エイズ発生動向概要」https://api-net.jfap.or.jp/status/japan/data/2020/nenpo/r02gaiyo.pdf
3 The Antiretroviral Therapy Cohort Collaboration. Lancet HIV 2017; 4: e349–356
4 厚生労働科学研究費補助金エイズ対策政策研究事業 HIV感染症及びその合併症の課題を克服する研究班:抗HIV治療ガイドライン 2021年3月改訂版:7, 2021
5 エイズ予防財団HP(2021年11月30日閲覧)https://www.jfap.or.jp/enlightenment/pdf/hiv-kansensho_world-aidsday2021.pdf