GSK、長崎地域医療連携ネットワークシステム協議会「あじさいネット」およびインテグリティ・ヘルスケアと包括連携協定を締結

～オンライン診療も含めたICT基盤のさらなる利活用を通じた適切な疾患の診断・治療・管理の支援に向けて～

グラクソ・スミスクライン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：ポール・リレット、以下GSK）は、この度、地域医療連携ネットワーク「あじさいネット」を運営する特定非営利活動法人長崎地域医療連携ネットワークシステム協議会（事務局：長崎県長崎市、会長：森崎 正幸）および疾患管理システムYaDocを提供する株式会社インテグリティ・ヘルスケア（本社：東京都中央区、代表取締役社長：園田 愛、以下インテグリティ・ヘルスケア）と、ICT（情報通信技術）基盤の利活用による地域医療連携の強化と地域医療の質向上を目的とした包括連携協定を締結しました。

本協定の下、三者は地域医療連携の強化と地域医療の質の向上を目指し、既存の地域医療連携ネットワークと疾患管理システムを融合させた新たなICT基盤のより効果的な利活用の機会を共同で探索していきます。ICT基盤にはオンライン診療、EHR（Electronic Health Record、電子健康記録）、ePRO（患者アウトカム報告/Patient Reported Outcome）等の機能を提供可能なあじさいネットおよびYaDocが含まれます。

具体的には、本協定の一環として、GSKはインテグリティ・ヘルスケアと共同で、適切な治療の継続と長期的な疾患管理が重要な気管支喘息およびCOPD（慢性閉塞性肺疾患）、ならびに指定難病の自己免疫疾患である全身性エリテマトーデス（SLE）の患者さんの治療環境の改善に貢献するため、GSKが持つ当該疾患領域における豊富な経験と専門性を共有することにより、このICT基盤のさらなる有用性の向上および最適化に貢献していきます。

GSK代表取締役社長のポール・リレットは以下のように述べています。
「本協働を通じて、三者の知見と先駆的なデジタル技術を結集させることにより、患者さんにとってより良い治療を提供できる環境づくりの一助となることを期待しています。私たちは日本の健康・医療政策に沿って、環境の変化に先駆けて革新的なデジタル技術を活用し、患者さん中心に据えたアプローチを取って、医薬品を超えた新たな価値の創出・提供にも注力してまいります。」

インテグリティ・ヘルスケア代表取締役会長の武藤 真祐氏は以下のように述べています。
「COVID-19が猛烈な勢いで拡大するなかで、医療従事者や患者、家族の二次感染予防は喫緊の課題です。また、治療の継続も困難になる状況においては新しいテクノロジーの活用が今まで以上に必要とされています。今回の提携により、地域医療の中で疾患管理システムYaDocを活用してデジタル医療の推進を図り、誰にとっても望まれる診療の構築に貢献できることを嬉しく思っています。」

特定非営利活動法人長崎地域医療連携ネットワークシステム協議会会長の森崎 正幸氏は以下のように述べています。
「地域の患者さんに対し質の高い医療を効果的に、かつ感染症リスクを減らしながら提供するには、ICTのさらなる活用が不可欠と考えています。今回インテグリティ・ヘルスケアに加えGSKとも提携することで、ICT基盤の利活用による『地域医療連携の強化と医療の質向上』がさらに図られるものと期待しています。」

疾患管理システムYaDoc（ヤードック）について
株式会社インテグリティ・ヘルスケアが提供する「モニタリング」「オンライン問診」「オンライン診療」の3つの機能を有する疾患管理システムで、全国約2,500の医療機関に導入されています。2019年9月からGSKが開発したCOPDの症状把握を目的としたチェックシート”COPD Assessment Test（CAT）”も搭載されています。

あじさいネットについて
あじさいネットは特定非営利活動法人長崎地域医療連携ネットワークシステム協議会が運営する、医療機関同士で診療情報の相互参照が可能な国内最大規模の地域医療ネットワークです。2021年1月現在で長崎県をはじめ佐賀県、福岡県から約340の医療機関が参加し、11万人以上の患者が登録しています。あじさいネットは2020年8月、YaDocとの連携を開始しています。

GSKは、より多くの人々に「生きる喜びを、もっと」を届けることを存在意義とする科学に根差したグローバルヘルスケアカンパニーです。詳細情報は https://jp.gsk.com/ をご参照ください。