GSKグループ、今年も全社員に「HIV/梅毒検査」の機会を提供

～社員の健康促進と社会の課題解決を目指して～

グラクソ・スミスクライングループの日本法人（以下GSK）、グラクソ・スミスクライン株式会社（代表取締役社長：ポール・リレット）、グラクソ・スミスクライン・コンシューマー・ヘルスケア・ジャパン株式会社（代表取締役社長：シッド・シン）、ヴィーブヘルスケア株式会社（代表取締役社長：サイモン・リ）は、昨年に続き、今年も12月1日より、GSKグループの全社員に対して、HIV感染症および梅毒の検査の機会を無料で提供する取り組みを実施します。検査は社員が任意でHIV/梅毒に関する知識習得をした後に、希望者が検査を匿名で受けることができます。また、受検の有無やその結果が健保組合や会社に知られることがない仕組みを取っています。

この取り組みは厚生労働省の研究班が行う「職域での健康診断の機会を利用したHIV・性感染症検査モデル事業」の一環として実施している新たなHIV検査体制の構築に関する研究¹を支援するもので、受検の動機等を調査することで、今後の新たなHIV検査体制を構築することを目的としたものです。

国内で2019年に新たに報告されたHIV感染・エイズ患者数は1,236人で、2017年より3年連続で減少²していますが、自分の感染を知らずにいる人もまだ多くいるとされています。HIV感染症は早期発見・早期治療により、感染前と変わらない生活を送り、働き、非感染者と同程度の寿命が期待できる疾患です³。

GSKグループのヴィーブヘルスケアは抗HIV薬の研究開発に取り組むとともにHIV検査・治療の普及を進め、HIVと共に生きる全ての人々の治療アクセスを永続的に改善していくことに取り組んでいます。日本では、検査に対する抵抗や偏見がいまだ根強く、検査の普及が進まないことが課題となっています。さらに2020年4～6月の検査件数は前年同期の4分の1程度にとどまっているとの結果⁴が出ており、新型コロナウイルス感染症の流行拡大の影響が指摘されています。

グラクソ・スミスクライン代表取締役社長 ポール・リレットはこの度の取り組みについて次のように述べています。
「GSKとしてHIV検査体制の構築に貢献することは、社員の健康を守ることのみならず、社会におけるHIV感染症を取り巻く課題解決に寄与することを目的としています。今後も、治療薬の開発に加えて疾患予防や感染拡大防止に社員一人ひとりが問題意識を持って積極的に参画する、先進的な会社を目指していきます。」

GSKは、より多くの人々に「生きる喜びを、もっと」を届けることを存在意義とする科学に根差したグローバルヘルスケアカンパニーです。詳細情報は https://jp.gsk.com/ をご参照ください。

^{1 厚生労働科学研究費補助金　エイズ対策政策研究事業：『職域での健診機会を利用した検査機会拡大のための新たなHIV検査体制の研究』 (https://brta.jp/)
2 厚生労働省 エイズ動向委員会「令和元（2019）年エイズ発生動向年報」
3 The Antiretroviral Therapy Cohort Collaboration. Lancet HIV 2017; 4: e349–356
4 厚生労働省 エイズ動向委員会「令和2（2020）年四半期報告」}